次の夏の五輪開催地はどこ？2028ロスから注目の2036候補まで完全解説

パリオリンピック2024が熱狂と論争を残して閉幕し、世界の視線は早くも「次の舞台」へと注がれています。スポーツの祭典が世界中を熱狂させる一方で、巨大化しすぎた大会運営費や環境負荷、開催都市住民の反発など、メガイベントとしてのオリンピックは歴史的な転換期に直面しています。

2026年現在、スポーツファンや旅行者の関心は「次回のオリンピック開催地どこなのか」という素朴な疑問にとどまりません。すでに内定している2028年ロサンゼルス、2032年ブリスベンに続き、水面下で猛烈なロビー活動が繰り広げられている「2036年大会の候補地争い」の行方、そして劇的に変化した選定プロセスの裏側にまで及んでいます。本稿では、歴代の歩みから未来の開催地事情まで、現場の取材データと客観的事実をもとに徹底解説します。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 要点1：次回の夏季五輪は2028年ロサンゼルス（LA28）、続いて2032年は豪州ブリスベンで開催が正式決定済み。
• 要点2：激戦化する2036年候補地は、経済成長著しいインド（アフマダーバード）や中東カタール、サウジアラビアが有力視される。
• 要点3：招致辞退ラッシュを経てIOCの選定方式は「住民投票での落選を防ぐ水面下の対話方式」へ根本的に刷新された。

【次回はどこ？】2028年ロサンゼルス＆2032年ブリスベン五輪の全貌と決定の舞台裏

「パリオリンピック2024の次はどこで開催されるのか」という問いに対し、すでに決定している未来の開催都市は2つ存在します。それが2028年のロサンゼルス（アメリカ）と、2032年のブリスベン（オーストラリア）です。

まず2年後に迫るロサンゼルス五輪2028（LA28）は、1932年、1984年に続く同市3回目の夏季五輪となります。特筆すべきは、新設の恒久競技施設を原則ゼロとし、既存スタジアムや南カリフォルニア大学などの学生寮を選手村として活用する点です。1984年のロス五輪が「民間活力による黒字化モデル」を確立したように、LA28も商業主義とインフラ再利用のハイブリッドを目指しています。野球・ソフトボールの復帰や、フラッグフットボール、クリケット、スカッシュ、ラクロスといった追加競技の採用も北米市場の熱狂を後押ししています。

続くブリスベン五輪2032は、オーストラリアにとって1956年メルボルン、2000年シドニーに続く3回目の祭典となります。クイーンズランド州の温暖な気候と既存リゾート・スポーツインフラを組み合わせた分散型開催が特徴です。

これら2大会の開催地決定の理由と経緯を振り返ると、国際オリンピック委員会（IOC）の強烈な危機感が浮かび上がります。ロサンゼルスは、2024年大会に立候補していたものの、莫大な招致競争を嫌ったIOCが2017年のリマ総会で「2024年パリ、2028年ロス」を異例の同時一括内定させる政治的妥協によって決定しました。また、ブリスベン2032も後述する新選定システム「将来開催地委員会」による事実上の単独指名というスピード決着でした。従来の「巨額のロビー活動を伴う決選投票」は完全に過去のものとなった証左です。

【激化する招致レース】2036年オリンピック候補地の最前線と有力国の思惑

いま国際スポーツ界で最も熱い視線が注がれているのが、2036年オリンピック候補地の行方です。すでに複数の国家が国家プロジェクトとして名乗りを上げており、地政学とオイルマネー、新興国の威信が複雑に交錯しています。

2026年現在の取材データおよび各国の表明状況を整理すると、以下の国々が有力候補として競合しています。

• インド（アフマダーバード）：モディ政権が国家の威信をかけ、世界最大のクリケット場「ナレンドラ・モディ・スタジアム」を中核としたメガスポーツシティを建設中。世界一の人口とGDP急成長を武器に「アジアの世紀」をアピール。
• カタール（ドーハ）：FIFAワールドカップ2022の成功をステップに、豊富な資金力で複数回の招致挑戦を継続。ただし酷暑対策として秋季開催（10〜11月）の容認が最大の焦点。
• サウジアラビア（リヤド）：「ビジョン2030」のもとスポーツウォッシング批判を跳ね返す巨額投資を展開。アジア冬季大会2029の開催権も獲得しており、夏季五輪奪取への意欲は極めて高い。
• トルコ（イスタンブール）：アジアとヨーロッパの架け橋を掲げ、過去5回の落選経験を持つ。エルドアン政権肝いりで欧州・中東双方からの支持取り付けを狙う。
• 欧州・その他の動き：ポーランドやドイツ（ベルリン・ライン＝ルール地域）、インドネシアの新首都ヌサンタラなども関心を示すが、欧州勢は財政負担と市民の反対運動が常に足かせとなる。

IOC国際オリンピック委員会は、開催都市の過度な競争による財政破綻を防ぐため、正式な立候補締め切り日を設けていません。内々でのフィージビリティ・スタディ（実現可能性調査）と「ターゲット対話」を経て、早ければ2026年後半から2027年にかけて優先候補都市が絞り込まれる公算が高い状況です。

【データで見る】夏のオリンピック開催地 歴代一覧と日本開催の歩み

近代オリンピックが1896年にアテネで始まって以来、夏季大会は戦争による中止（1916年、1940年、1944年）やコロナ禍による延期（東京2020）を乗り越えて継続してきました。近年の開催実績と今後の確定都市を比較データとして整理します。

振り返れば、日本開催の歴代オリンピックにおいて、夏季は1964年東京大会と2020年東京大会（実施は2021年）の2度開催されています。冬季の1972年札幌、1998年長野を含め計4回の五輪を経験した日本ですが、東京2020後の談合・汚職事件やコスト膨張に対する国民の不信感は根強く、札幌市が目指していた冬季五輪招致からの事実上の撤退など、日本国内における当面の「五輪再招致」のハードルは極めて高いのが実情です。

【構造改革の裏側】五輪招致辞退の真相と「オリンピック開催都市の決め方」の大転換

かつてオリンピック招致といえば、世界の一流都市が莫大な費用をかけて票を奪い合う華やかなイベントでした。しかし2010年代半ばから様相は一変します。なぜ世界の名だたる都市が次々と立候補を取りやめたのか、その背景には五輪招致辞退の真相とも言うべき構造的な歪みがありました。

最大の要因は、「莫大な財政負担」と「住民投票での相次ぐ否決」です。2022年冬季五輪や2024年夏季五輪の招致プロセスでは、オスロ、ストックホルム、ハンブルク、ボストン、ローマ、ブダペストといった欧米の有力都市が、住民投票での反対多数や市議会の反発によって次々と撤退しました。新設スタジアムが大会後に「ホワイトエレファント（無用の長物）」と化し、維持費が自治体財政を圧迫する現実に、納税者が明確な「No」を突きつけたのです。

この存亡の危機を受け、トーマス・バッハ会長率いるIOC国際オリンピック委員会は改革指針「オリンピック・アジェンダ2020」を断行。オリンピック開催都市の決め方を根本から刷新しました。

旧方式では、候補都市が膨大なプロモーション費用を投じてIOC総会での無記名投票を競い合っていましたが、新方式では常設の「将来開催地委員会」が設置されました。委員会が関心を示す都市と秘密裏に事前対話（非公開協議）を行い、財政計画や施設再利用の現実性を精査した上で、本命の1都市を理事会に推薦。総会ではその推薦都市を信任投票で承認する仕組みへと変わったのです。これにより招致落選都市の無駄な支出を防ぎ、住民投票で否決されるリスクを事前に回避できるようになりましたが、選定プロセスが不透明になったとの批判も一部で根強く存在します。

【実態検証】現地観戦・渡航を見据えたリアルな懸念とファンの声

「次のオリンピックを現地で観戦したい」と考えるファンにとって、現実の旅行環境はかつてない厳しさに直面しています。特に次回のロサンゼルス2028に向けて、SNSや海外渡航コミュニティでは期待と不安が入り混じった声が上がっています。

ロサンゼルス現地および観戦計画者の間で見られる主な懸念点は以下の通りです。

• 記録的な円安と米国物価の高騰：2026年現在も続く歴史的為替レートの影響により、現地のホテル代や飲食費は東京2020やリオ2016の比ではありません。一般ホテルでも1泊5万円〜10万円超に達する見通しで、渡航費用の総額が大きなハードルとなっています。
• ロサンゼルス特有の「交通網」の脆弱さ：車社会であるLAでは慢性的なフリーウェイの渋滞が日常茶飯事です。組織委員会は地下鉄やバス網の整備「Twenty-Eight by '28」を急いでいますが、広大な都市圏に点在する会場間の移動には相当な困難が予想されます。
• ダウンタウンや周辺の治安リスク：パリオリンピックでは軍と警察を街中に大量配備することで治安を維持しましたが、銃社会であるアメリカでの広域警備はより過酷です。観光客が不用意に危険エリアへ迷い込むリスクについて、旅行代理店からも注意喚起がなされています。

パリオリンピック2024を現地観戦した日本人旅行者からは、「会場周辺の盛り上がりや歴史的建造物での競技体験は人生最高だったが、事前のチケット争奪戦システムや直前のホテル一方的キャンセルなど、個人手配のトラブルが多発した」というリアルな体験談が寄せられています。メガイベントの現地観戦は、純粋なチケット代以外に見えないコストとリスクが潜んでいるのが現実です。

【徹底分析】五輪現地観戦をおすすめできる人・見送るべき人の境界線

今後のオリンピック（ロサンゼルス2028、ブリスベン2032）を現地で体験すべきか、それともメディア観戦にとどめるべきか。経済的負担や現地環境を考慮した実践的な判断基準を提示します。

現地渡航・生観戦に迷わず向いている人

• 「一生に一度の空気感」に価値を感じる人：五輪特有の多国籍ファンによる祝祭空間、世界最高峰の熱狂はテレビ画面越しでは絶対に再現できません。
• 追加競技（フラッグフットボール、野球、クリケット等）の熱烈なファン：特に本場アメリカの熱気の中で行われる新競技や復帰競技を生で目撃したいスポーツフリーク。
• トラブルを楽しめる旅慣れた層：言語力に不安がなく、公共交通機関の遅延やスケジュールの突発的な変更にも柔軟に対処できる個人手配スキルの高い人。

国内でのテレビ・高画質配信観戦に絞るべき人

• コストパフォーマンスを最優先したい人：渡航費・宿泊費・チケット代で1人あたり100万円近い予算が必要となるケースも珍しくありません。費用対効果を冷静に測るなら、4K/8K放送やマルチアングル配信での自宅観戦が圧倒的に快適です。
• タイトな日程で効率よく競技を見たい人：広大な開催都市での会場間移動は1日に1〜2競技が限界です。全競技を横断的にハイライトで追いたい人はメディア視聴の方が網羅的に楽しめます。
• 混雑や治安の不安で強いストレスを感じる人：厳重なセキュリティチェックによる長時間の入場待ちや、夜間の治安不安を避けたい慎重派は無理な渡航を避けるのが賢明です。

【夏のオリンピック開催地】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：次回の夏のオリンピックはいつ、どこで開催されますか？
A1：次回は2028年にアメリカのロサンゼルスで開催されます。大会期間は2028年7月14日から7月30日までを予定しており、同市での開催は1932年、1984年に続く3回目となります。

Q2：注目の2036年オリンピック開催都市はいつ正式決定しますか？
A2：明確な期日は定められていません。IOCの新しい選定方式では、対話を経た優先候補都市が理事会から総会に提案された段階で決定するため、2026年後半から2027年頃の総会で信任される可能性が高いとみられています。

Q3：日本で再び夏のオリンピックが開催される可能性はありますか？
A3：当面の間、可能性は極めて低いと言わざるを得ません。東京2020大会での経費膨張や汚職問題への国民的批判が強く、招致に必要な巨額の公金投入に対して有権者や自治体の合意形成を得ることが極めて困難な情勢となっているためです。

Q4：歴代で最も多く夏のオリンピックを開催している国はどこですか？
A4：国別ではアメリカ合衆国が最多です。1904年セントルイス、1932年ロサンゼルス、1984年ロサンゼルス、1996年アトランタ、そして2028年ロサンゼルスで通算5回目の夏季大会開催となります。

まとめ：持続可能性へと舵を切る五輪の未来を見据えて

オリンピックの開催地選びは、単なるスポーツ施設の整備にとどまらず、地球規模の気候変動問題、都市の財政健全性、そして市民生活の質をどう守るかという「都市計画の根本問題」と直結しています。

2028年のロサンゼルス、2032年のブリスベンは、いずれも「新設スタジアムを作らない」「既存インフラを徹底活用する」という新基準の試金石となります。そして2036年に名乗りを上げる新興諸国が、その持続可能性の基準をどうクリアしていくのか。巨額マネー主導の拡大路線から、都市と住民に寄り添うスマートな祭典へ。変革期を迎えた夏のオリンピックの歩みから、今後も目が離せません。 （出典: 夏 の オリンピック 開催 地（Yahoo!ニュース））